現状の団体観覧について

現状の団体観覧について

団体観覧

新型コロナウイルス感染症の拡大を防ぐため、当面の間、団体観覧につきましては、実施条件等の相談が必要です。来館1か月前までに、下記までご連絡ください。

▼観覧のみのご予約、チケット購入等について
電話:03-3214-2561(代表)

 

▼事前授業、当日のガイダンス等をご希望の場合
電話:03-3214-2605(教育普及室)
メール:school@momat.go.jp

電話受付時間:月~金曜日10:00~17:00 *祝日・振休を除く

 

対応可能なスクール・プログラムについて

新型コロナウイルス感染症対策のため、展示室でのギャラリートーク、作品解説等は休止中です。ガイダンスやオリエンテーションについては下記のとおり対応可能です。

 

ギャラリートーク(展示室) 休止  
ガイダンス(講堂) 70人まで 30分程度
オリエンテーション(エントランス) 20人まで 10分程度
こどもセルフガイド(展示室) 制限なし
(30人以上の場合は1週間前までに予約)
ワークシート
デジタル版こどもセルフガイド(展示室) 制限なし 要タブレット端末
事前授業 応相談 詳細はこちら  

スクール・プログラムの紹介

 

(参考)
当館における新型コロナウイルス感染症対策について

 

お申込み

スクール・プログラムを希望される場合は、来館1カ月前までにお申込みが必要です。

お申し込みの方法

 
※事前打ち合わせおよび会場下見を推奨しています。詳しくは「お申込みの方法」でご確認ください。

スクールプログラムに関するお問い合わせ
 東京国立近代美術館 教育普及室 

  電話:03-3214-2605
  受付時間:月~金曜日10:00~17:00 *祝日・振休を除く
  メール:school@momat.go.jp
  

観覧のみのご予約

展覧会場の入場制限を実施しています。大人数でのご観覧を計画されている場合は、観覧開始時間をずらし、少人数ずつ入場いただくなどのご協力をお願いすることがあります。
詳しくは、運営管理部渉外担当係までお問い合わせください。

  電話:03-3214-2561(代表)
  受付時間:月~金曜日10:00-17:00 *祝日・振休を除く

 ご予約の際に次のことをおうかがいします
・団体名
・観覧日時
・観覧したい展覧会名
・人数(学年、引率者数)
・代表者名
・電話番号
・セルフガイドの配布希望の有無


団体来館の観覧料について

小・中学生、高校生の所蔵作品展観覧料は無料です。また、教育目的の観覧は、引率する児童・生徒の料金が発生しないものに限り引率の先生も無料となります(職員証等の身分証明書の提示が必要です)。企画展につきましては展覧会により設定が異なりますので、各展覧会のページをご確認ください。
大学生以上で20名以上の団体には団体料金を設定しております。

 

事前授業

事前授業に関するお問い合わせ先

東京国立近代美術館 教育普及室 

 電話:03-3214-2605
 受付時間:月~金曜日10:00~17:00 *祝日・振休を除く
 メール:school@momat.go.jp

 

Zoomの利用

展示室でのギャラリートークを休止している間、Zoomでの事前授業に対応します。
まずはお電話またはメールにてご相談ください。

ガイダンス動画

来館前に視聴することを想定した、20~30分程度の動画を提供可能です。来館時に講堂で行うガイダンスとほぼ同内容で、美術館や展覧会の紹介、作品鑑賞のポイント、展示室でのマナーなどをお話しします。希望される場合はお電話またはメールにてご相談ください。

鑑賞素材BOX

主に小学校から高等学校までの授業で活用されることを想定した、デジタル鑑賞教材です。国立美術館所蔵の名作を、高精細画像で電子黒板へ投影したり、タブレット端末へ配信したり、ワークシートを作成することができます。 授業準備にあたっては、「図工・美術のキーワード」や「他教科へのひろがりキーワード」を使って作品を選ぶことができます。

鑑賞素材BOX

アートカード貸出・販売

鑑賞教材「国立美術館アートカード・セット」貸出・販売についてはこちら

MOMATこどもセルフガイド

鑑賞教材「MOMATこどもセルフガイド」についてはこちら

※各自のタブレット端末等でアクセスできるデジタル版もございます。

授業目的公衆送信補償金制度について

「美術作品の画像をオンライン授業で使いたい! でも、著作権は大丈夫?」という先生は、下記をご覧ください。

授業目的公衆送信補償金制度は、営利を目的としない教育機関において、一定の額の補償金をお支払いいただければ、授業の目的で必要と認められる範囲の著作物を公衆送信することができるものです。いわゆるスタジオ型の同時一方向の遠隔授業や異時で行われる遠隔授業、予習・復習のための著作物等の送信等が対象となります。

詳しくは、一般社団法人授業目的公衆送信補償金等管理協会(SARTRAS)

2020年度補償金制度利用に関するFAQ